【割と重要】トルコと米国の関係は“金危機”を連れてくるのか【仮想通貨肯定、中央集権の否定】リラ急落と仮想通貨サイト訪問者急増（以下は全文から抜粋）トルコと米国の関係悪化より、トルコのリラよりも「仮想通貨」の取引高が増えおり、ビットコインサイトへの訪問者が42%も急増。こうした関係は“世界金融危機”も招きかねないと警告。日本も持ちこたえられるのでしょうか。トルコだけではなく他国へ波及する恐れや、現在取引高が増えている仮想通貨の名もあがってきています。■総括（ktの個人的見解）仮想通貨のメリット、非中央集権が注目されるいい機会となりました。以前から何度も述べてきた通りですね。小国にとって自国通貨よりも信頼できる通貨として、今後、仮想通貨を選択される機会が必ず増えてきます。これまではドルや円や金などに需要がありましたが、ドルも円も中央集権、けして安全とは言えません。米国や日本に関しても安心出来るものではなく、日本においては過去に金融デフォルトを2度も行なっている事を知っておく必要がありますね。仮想通貨に限らず資産の一部をさまざまな形でポートフォリオとして組んでおく事が大切です。仮想通貨崩壊論者はこのような金融危機に対する知識や歴史・中央集権と非中央集権の違いなどにとても疎く感情論ばかりが主だっている事が多いです。これを機にしっかり学んで欲しいものですね。■追記なお、昨日の大幅な仮想通貨全面安に関してはトルコリラの暴落による投資家のリスクオフへの移行が原因と思われます。本来、中央集権の通貨危機であれば仮想通貨や金や日本円がその逃げ場となり、仮想通貨は上がりやすいものだったのですが、今回においてはその手段として選ばれず、逆に現金化の方向性のみクローズアップされていたようです。ただし、今件において注目されたのは間違いないようなので今後に期待ですね。